福利厚生×運動:企業を強くする福利厚生の最新トレンド完全ガイド

近年、企業の福利厚生は“モノや手当”だけでなく、“体験と健康”へと価値観が変わってきています。特に注目されているのが 「福利厚生×運動」 の組み合わせです。運動は、単なる健康維持にとどまらず、生産性向上・メンタルケア・チームビルディング・離職防止 といった、企業が直面する課題の多くを同時に改善する力があります。
本コラムでは、実際に企業が導入できる運動系福利厚生だけを厳選し、「外部サービス」「社内制度」に分類して徹底解説していきます。
外部サービスとして導入できる「運動系福利厚生」
最も導入しやすく、効果が出やすいのがこのタイプ。企業は契約するだけで、社員は好きな時に利用できます。
スポーツクラブ・ジムの法人会員(法人割引)
コナミスポーツクラブ、ティップネス、セントラルスポーツなどの大手ジムでは、企業向けの法人プランが整っており、社員と家族が割引価格で利用できます。企業としては、月額の一部を補助するだけで本格的な運動環境を社員に提供でき、導入も簡単。社員側は「運動したいけどキッカケがない」という壁を越えやすく、継続率も高い傾向があります。最も導入数が多い“王道の運動系福利厚生”と言えるでしょう。
ベネフィット・ワン/リロクラブなど福利厚生代行サービス
ベネフィットステーションや福利厚生倶楽部には、スポーツクラブ、アスレチック、ヨガ、フィットネス、レッスンの割引などが標準搭載されています。スポーツ・レジャー・ヘルスケア関連のメニューが多数ラインナップされており、さまざまな趣味に合わせて選択できます。企業にとっては、“選択肢の豊富さ”と“健康施策を丸ごと外注できること”が魅力。社員規模が大きいほどコストパフォーマンスが良く、最もバランスの取れた福利厚生です。
法人向けオンラインフィットネス
リモートワークの普及で一気に需要が増えたのが、オンラインフィットネス。
社員はスマホやPCで、好きな時間にヨガ・ストレッチ・筋トレ・マインドフルネスを受講できます。全国に支店がある企業やリモートワークが多い企業に最適で、「離れていても同じプログラムを受けられる」という強みがあります。
出張ヨガ・出張ストレッチ
インストラクターを会社に招き、会議室でヨガ・ピラティス・ストレッチを行うタイプの福利厚生。業務合間の15〜30分で導入でき、肩こり・腰痛が多いデスクワーカーにとっては即効性抜群。運動が苦手な方でも参加しやすいため、導入すると参加率が高く、健康経営の文脈で非常に人気です。
出張フィットネス/グループトレーニング
企業向けのトレーナー派遣サービスは年々増加中で、筋トレ・サーキットトレーニング・自重エクササイズなどを実施できます。オフィス内で本格トレーニングができるため、特に若手社員の満足度が高い施策。チームで取り組むため、自然とコミュニケーションが生まれ、“運動を通じたチームビルディング”も実現します。
オフィス出張マッサージ・コンディショニング
運動サービスではありませんが、身体のメンテナンスを目的とした福利厚生として最も人気の高いジャンルの一つ。肩こり・腰痛は生産性を下げる最大要因のひとつで、施術後に集中力が格段に上がるという声も多くあります。運動施策と組み合わせると、社員の健康意識が一気に高まります。
法人向けスポーツイベント運営サービス
企業運動会やスポーツレクリエーションを丸ごと代行してくれるサービス。競技企画・音響・MC・審判・安全管理まで任せられるため、準備負担がほぼゼロ。“全社員参加型の大型施策”として、最も高いエンゲージメント効果を発揮します。
HADO(ARスポーツ)の出張サービス
専用ゴーグルとアームセンサーを使った次世代ARスポーツ。体力差に左右されず誰でも楽しめるため、チームビルディング効果は絶大。体育館やホール、オフィスでも開催でき、“運動 × エンタメ × 非日常”の福利厚生イベントとして導入する企業が増えており、注目度が高まっています。
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社内制度としてつくれる「運動系福利厚生」
外部サービスに頼らず、社内だけで運動機会を作る方法です。
費用が比較的少なく、文化として定着しやすいメリットがあります。
スポーツサークル補助制度
会社が部活動(ランニング部・フットサル部・テニス部など)のコート代・備品代・大会参加費などを支援する福利厚生。“自発的に運動したい社員”が中心となるため継続性が高く、横のつながりを強化できます。
運動費用補助(ジム費補助・スクール補助)
毎月のジム会費やパーソナルトレーニング、スイミングスクールなど、“個人の運動費用の一部を会社が負担する制度”。「続けたくても費用が障壁」という社員の運動習慣を支える強力な福利厚生です。
運動休暇・健康DAY
「この日は運動・健康活動に使ってOK」という特別休暇制度。海外企業では一般化しており、日本でも導入が増えています。運動だけでなく、健康診断や心身のケアにも活用できます。
オフィス内に軽い運動設備を設置
バランスボール・ストレッチポール・簡易トレーニング器具、などを置くことで、社員が“勝手に健康になる”環境づくりができます。コストが低く、ベンチャーや中小企業に人気です。
まとめ:運動は、福利厚生の“主役”になる
運動を福利厚生化するメリットは、健康向上・コミュニケーション改善・生産性アップ・エンゲージメント向上・離職率低下など幅広く、投資対効果が高いことです。
そして大切なのは、「社員の運動レベルの差を埋める選択肢」 と「参加したくなる仕組み」 を揃えること。
ジム法人会員、オンライン運動、出張ヨガ、健康サークル、運動会…どれも“小さく始められ、確実に効果が出る”運動系福利厚生です。今日からできる運動施策をひとつ導入するだけで、会社は健康で明るく、活力のある組織へと変わり始めます。
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