そもそも健康経営とは？

ここでは、そもそもの「健康経営」とは何か、その概要について解説していきます。

健康経営の定義と目的

健康経営とは、「従業員の健康管理を経営的な視点から捉え、戦略的に実践する取り組み」のことを指します。従業員が心身ともに健康であることは、生産性の向上や離職率の低下、医療費の適正化など、企業経営に直接的なメリットをもたらします。

経済産業省では、優良な健康経営を実践する法人を「健康経営優良法人」として認定しており、大規模法人部門（ホワイト500）と中小規模法人部門（ブライト500）の2つの枠組みがあります。

認定取得は、採用ブランディングや取引先からの信頼獲得にもつながるため、大企業・中小企業を問わず注目度が高まっています。

なぜ今「ユニークな取り組み」が求められるのか

健康経営に取り組む企業が増える中、定番の施策だけでは差別化が難しくなっています。たとえばストレッチ指導やウォーキングキャンペーンは多くの企業が導入済みであり、社員にとっても新鮮味が薄れてきているのが実情です。積極的な参加者が減ると本来の目的である「従業員の健康」の実現が達成できなくなってしまいます。

そのため、今後は「社員の興味を引く仕掛けをいかに組み込むか」が、今後の健康経営の成否を左右します。

健康経営の施策がマンネリ化する3つの原因

ここでは、健康経営の施策がマンネリ化する3つの原因について見ていきます。

① 施策が「情報提供型」に偏っている

健康セミナーの開催やポスター掲示、メールでの健康情報配信といった「情報提供型」の施策に偏っていると、マンネリ化しやすくなります。もちろん知識の提供は大切ですが、情報を伝えるだけでは社員の行動変容にはつながりにくいのが現実です。

「知っているけどやらない」という状態を打破するには、体験を伴う施策の導入が有効です。実際に体を動かしたり、数値で自分の健康状態を確認したりする機会を設けることで、社員の意識は大きく変わります。

② 「全員参加」を強制し、やらされ感を生んでいる

健康施策への参加を義務化してしまうと、社員が「やらされている」と感じてしまい、かえって逆効果になることがあります。大切なのは、自発的に「参加したい」と思える仕掛けづくりです。

参加者の温度感や人数規模に合わせた企画設計が、施策の成否を分けるポイントになります。レクリエーション企画の設計手法については、「社内レクリエーション企画で失敗しないために｜人数・予算・温度感別おすすめ15選」もあわせてご覧ください。

③ 担当者が「定番施策」しか知らない

担当者が、ウォーキング・ヨガ・健康診断の延長線上でしか施策を発想できていないケースも見受けられます。食事やメンタルヘルス、ゲーミフィケーションなど、カテゴリを横断した視点を持つことで、選択肢は大きく広がります。

次章では、ジャンル別にユニークな取り組み事例を紹介していきます。

【食事・栄養】健康経営のユニークな取り組み事例

まずは、食事・栄養に関連する健康経営のユニークな取り組み事例を3つ紹介していきます。

社食メニューのカロリー表示・健康スコア制度

社員食堂のメニューにカロリーや栄養バランスのスコアを表示し、健康的なメニューを選ぶほどポイントが貯まる仕組みを導入している企業があります。「選ぶだけ」で健康意識が高まるため、参加のハードルが低く、日常的に継続しやすいのが特徴です。

社食がある大企業を中心に、健康スコアの高いメニューに割引を適用するなどの工夫も見られます。

野菜摂取量の可視化ツール導入

手のひらをセンサーにかざすだけで推定野菜摂取量を測定できるツールを活用し、社員の食生活の見える化に取り組む企業も増えています。数値として結果が出ることで、社員同士の会話のきっかけにもなり、自然と健康意識が高まっていきます。

ヘルスケアアプリと連動させて、日々の食事データを記録・分析している事例もあります。

食事補助制度（チケットレストラン等）

食事補助サービスを福利厚生として導入し、社員の栄養改善を支援するといった方法も注目されています。コンビニや飲食店で利用できる電子カード型のサービスであれば、社食がない中小企業でも手軽に導入できます。

経済的な支援を通じて健康的な食事を後押しする点が、この施策の強みです。

【運動・フィットネス】健康経営のユニークな取り組み事例

続いて、運動・フィットネスに関連する、健康経営のユニークな取り組み事例のご紹介です。

事業所対抗ウォーキングイベント

複数の事業所間で歩数を競い合うウォーキングイベントは、チーム対抗の仕組みによって参加率が大幅に向上した事例として知られています。個人ではなくチーム単位で競うことで、「仲間のために歩こう」というモチベーションが生まれ、参加率100%を達成した企業もあります。

アプリを活用してリアルタイムで順位を確認できるようにすると、さらに盛り上がりやすくなります。

朝の1分間体操の全社導入

毎朝の業務開始前に全社で1分間の体操を行う取り組みは、転倒予防や肩こり・腰痛対策として効果が期待できます。

短時間で完結するため業務への影響が少なく、継続率が高い点が強みです。

オフィスヨガ・ストレッチプログラム

インストラクターを会社に招き、会議室などでヨガやストレッチを実施する取り組みも広がっています。昼休みや業務の合間に15〜30分程度で行えるため、デスクワーク中心の企業にとっては特に導入しやすい施策です。

運動が苦手な社員でも参加しやすく、肩こりや腰痛の緩和にも即効性があります。

【メンタルヘルス・職場環境】健康経営のユニークな取り組み事例

ここでは、メンタルヘルス・職場環境に付随する健康経営のユニークな取り組み事例を3つ紹介します。

ABW導入による柔軟な働き方推進

ABW（Activity Based Working）とは、仕事内容や目的に応じて働く場所を自由に選べる働き方のことです。オフィス内にカフェスペースや集中ブース、立ち作業エリアなど多様な環境を用意することで、社員のストレス軽減と生産性向上を同時に実現できます。

9年連続でホワイト500に認定された企業でも、ABWが健康経営の柱として位置づけられています。コロナ禍ではテレワークへのスムーズな移行にも貢献しました。

ラインケア研修によるマネジメント強化

管理職向けにラインケア研修を実施し、部下のメンタルヘルス不調に早期に気づける体制を構築する取り組みも効果的です。ストレスチェックの結果を独自の項目で可視化し、全国平均との比較から自社の課題を抽出している企業もあります。

管理職が「心理的安全性」の重要性を理解しなければ、職場環境全体の改善にはつながりません。メンタルヘルス対策を「自分ごと」として捉える意識改革が、この施策の最大の成果です。

転倒予防・肩こり腰痛対策プログラム

店舗勤務や立ち仕事が多い業種では、転倒予防や腰痛対策に特化した運動プログラムが有効です。業種の特性に合わせた施策を導入することで、労災リスクの低減にも寄与します。

全国展開する企業では、全店舗の店長向けにラインケア研修も併せて実施し、心身両面からの健康サポート体制を整えています。

【ゲーミフィケーション・体験型】健康経営のユニークな取り組み事例

この章では、ゲーミフィケーション・体験に関連する、健康経営のユニークな取り組み事例を見ていきましょう。

歩数対抗バトルアプリ導入

スマートフォンアプリを活用し、社員同士やチーム間で歩数を競い合う「バトル形式」の施策です。ゲーム感覚で運動習慣を促進できるうえ、ランキング表示やバッジ獲得などの仕組みが、継続的なモチベーション維持に役立ちます。

日常の「歩く」という行動をゲーム化することで、運動に対する心理的なハードルを下げられます。

ポイント制度と連動した健康施策

健康診断の受診や運動イベントへの参加に対してポイントを付与し、貯まったポイントを福利厚生や景品と交換できる制度を導入する企業もあります。「健康になるとお得」という分かりやすい仕組みが、行動変容を後押しします。

ポイントの付与条件を幅広く設定すれば、運動だけでなく食事改善や禁煙なども対象にでき、健康経営全体の取り組み内容を底上げする効果が期待できるでしょう。

社内運動会のリニューアル（eスポーツ・ARスポーツ等）

近年では、従来の社内運動会を、eスポーツやARスポーツなどの新しいコンテンツで刷新する動きが出てきています。特にAR技術を活用したスポーツは、運動が苦手な社員でも参加しやすく、「見たことがない体験」が話題性を生むため、参加率と満足度の両方を高めることができます。

次章では、こうしたゲーミフィケーション×運動のアプローチが注目される理由を詳しく見ていきます。

運動×ゲーミフィケーションが健康経営で注目される理由

運動×ゲーミフィケーションが、健康経営で注目される理由としては、主に以下の2つが挙げられます。

• ・「楽しいから参加する」が参加率向上の本質
• ・チームビルディングとの相乗効果

「楽しいから参加する」が参加率向上の本質

健康経営の施策において最も重要な課題は「参加率」です。どれほど効果的な施策であっても、社員が参加しなければ意味がありません。

ここで、ゲーミフィケーションの考え方を取り入れることで、「やらされる運動」を「やりたくなる体験」へと転換できます。チーム対戦・ランキング・達成報酬といったゲーム的要素は、人間の本能的な「楽しみたい」という欲求に訴えかけるため、強制しなくても自発的な参加を促すことができます。

「楽しいから参加率が上がる」、これこそが、施策選びで最も重視すべきポイントです。

チームビルディングとの相乗効果

運動系のゲーミフィケーション施策には、健康増進だけでなく、部署間のコミュニケーション活性化やエンゲージメント向上といった副次的な効果も期待できます。チームで戦略を考え、一緒に体を動かす体験は、日常業務では生まれにくい信頼関係を構築するきっかけになります。

健康経営とチームビルディングを同時に実現できる点も、ゲーミフィケーション施策の大きな魅力です。健康経営とチームビルディングを同時に実現したい場合は、「チームビルディング向け社内イベントおすすめ20選！組織の一体感を作る事例とトレンド紹介」も参考にしてみてください。

注目事例：ARスポーツ「HADO」で実現する新しい健康経営

ゲーミフィケーション×運動の具体的なソリューションとして、近年企業の健康経営施策に導入が広がっているのがARスポーツ「HADO」です。

ここでは、HADOの特徴と、健康経営の施策として選ばれている理由を紹介します。

HADOとは？ ─ AR技術で「魔法のような体験」

HADO（ハドー）は、AR（拡張現実）技術を活用し、手からエナジーボールを放って対戦する次世代のARスポーツです。専用のゴーグルとセンサーを装着してプレイし、世界40カ国で展開、累計1000万人以上が体験しています。

最大の特徴は、性別・年齢・体力差に関係なく誰でも楽しめる点です。運動が苦手な人でも勝てるゲーム設計になっているため、従来の運動系施策では参加をためらっていた社員にもアプローチできます。スーツのまま参加できる手軽さも、導入のしやすさにつながっています。

健康経営施策としてHADOが選ばれる3つの理由

健康経営施策としてHADOが選ばれる理由は、主に以下の3つです。

• ・圧倒的な参加率の高さ
• ・チームビルディング効果
• ・導入のしやすさ

1つ目は、圧倒的な参加率の高さです。 チーム対戦形式のため、プレイヤーだけでなく観戦する側も盛り上がり、会場全体に一体感が生まれます。体験満足度90%超という実績が、その効果を裏付けています。

2つ目は、チームビルディング効果です。 チームで役割を分担しながら戦略を立てるため、部署や世代を越えた協力関係が自然に生まれます。法人利用企業数は累計1,000社を突破しており、社員総会やキックオフイベントなど幅広いシーンで活用されています。

そして3つ目は、導入のしやすさです。 会議室やホテルの宴会場など、全国どこでも出張対応が可能です。専属プランナーが企画から設営・進行・撤収まで一括でサポートするため、幹事の負担を最小限に抑えられます。

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健康経営のユニークな取り組みを成功させる3つのポイント

この章では、健康経営のユニークな取り組みを成功させる3つのポイントについてご紹介します。

① 体験型施策で社員の声を集める

施策の効果を高めるには、実施後の社員の声を丁寧に拾い上げることが重要です。体験型の施策は、参加者から具体的な感想やフィードバックを得やすいため、次回以降の改善に直結します。

満足度アンケートや参加率の推移を定点観測することで、施策のPDCAを回しやすくなります。「やってよかった」という声を社内報やイントラネットで共有すれば、次回の参加率向上にもつながるでしょう。

たとえばHADOの法人向けイベントでは、体験満足度90%超という実績があります。実施後に社員から前向きなフィードバックが集まりやすい点も、継続的な施策運用において大きなメリットです。

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② 「自社らしさ」を反映し、社員を巻き込む

他社のユニークな事例をそのまま真似るだけでは、自社の文化や社員構成に合わない場合があります。業種の特性や社員の年齢層、拠点の分散状況などを踏まえてカスタマイズする意志が大切です。

ここで、企画段階から社員を巻き込むことで、「自分ごと」として捉えてもらいやすくなります。さらに社員アンケートで希望する施策を事前にヒアリングしておくと、企画の方向性も定まりやすくなるでしょう。

③ まずは「小さく試す」

大規模な制度導入に踏み切れない場合は、まず単発のイベント型施策から始めるのが効果的です。1回のイベントで効果を検証し、手応えがあれば定期開催へと発展させていくアプローチであれば、失敗のリスクを抑えられます。

出張型のサービスを活用すれば、自社に設備がなくても気軽に始めることができます。小さな成功体験を積み重ねることで、経営層への説得材料にもなり、健康経営の取り組み全体を加速させることにつながります。

まとめ

健康経営の取り組みは、定番の施策だけでは社員の参加率を維持することが難しくなっています。本記事で紹介したように、食事・運動・メンタルヘルス・ゲーミフィケーションと多角的な視点で施策を見直すことで、社員が自発的に参加したくなる環境を作ることができます。

特に重要になるのは「楽しいから参加率が上がる」という視点であり、社員にとって魅力的な体験を提供できれば、健康経営の効果は大きく向上します。まずは小さく始めてみたいという企業にこそ、イベント型の体験施策がおすすめです。

健康経営の新しい一手をお探しなら、ARスポーツ「HADO」の法人向け出張イベントをぜひご検討ください。会議室やホテルなど全国どこでも出張可能で、専属プランナーが企画から撤収まで一括サポートします。

運動が苦手な社員も巻き込める「全員が主役になれる体験」で、健康経営とチームビルディングを同時に実現していきましょう。

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