社内イベントの面白い事例11選|実在企業の成功例と学べるポイントを解説

「他社の社内イベント事例を調べても、抽象的なアイデア集ばかりで、自社で真似できるイメージが湧かない」
「上司を説得できる具体的な成功例がほしい」
このような悩みを抱える企画担当者の方に向けて、本記事では実在する11社の社内イベント事例を、すべて一次ソース付きで紹介します。
ディズニーランドを運営するオリエンタルランドの「サンクスデー」や、日清食品の「無人島サバイバル研修」、参加者満足度83.8%を達成したブルボンの「ARスポーツ体験」など、各社が何を狙い、どのような結果を出したのかを解説していきます。
事例を読み進めたあとには、成功する社内イベントに共通する5つのポイントもまとめていますので、自社での企画検討にお役立てください。
社内イベントとは?目的および2026年のトレンド

社内イベントとは、社員同士の交流や組織力の向上を目的として企業が開催するイベントの総称です。
単なるレクリエーションにとどまらず、事業成長を支える人材戦略の一部として位置づける企業が増えています。
社内イベントの主な4つの目的
社内イベントの目的は、大きく4つに整理できます。
- チームビルディング
- エンゲージメント向上
- コミュニケーション活性化
- ナレッジ共有
1つ目はチームビルディングです。部署やチーム内のメンバーが協力する体験を通じて、業務上の連携をスムーズにする狙いがあります。
2つ目はエンゲージメント向上です。会社への愛着や帰属意識を高めることで、離職防止にもつながる重要な目的と言えます。
3つ目はコミュニケーション活性化です。普段接点のない他部署の社員同士が顔と名前を一致させることで、業務上の相談がしやすくなる効果が期待できます。
そして4つ目がナレッジ共有です。成果を上げた個人やチームの知見を全社に横展開する場として、イベントを活用する企業も多く存在します。
企画担当者がまず取り組むべきは、自社のイベントがこの4つのうちどれを主軸に据えるのかを明確にすることです。目的が曖昧なまま企画を進めてしまうと、社員から「何のためのイベントかわからない」と受け取られてしまう原因になります。
2026年のトレンドは「体験型」「全世代参加型」「業務時間内開催」
近年の社内イベントは、かつての「強制参加の飲み会」から大きく姿を変えつつあります。リモートワークや多様な働き方が広がったことで、従来型の一律参加モデルが機能しにくくなってきました。
代わって主流になっているのが、以下の3つの要素を備えたイベントです。
- 体験型
- 全世代参加型
- 業務時間内開催
体験型とは、参加者が観客ではなく主役として手足を動かす形式を指します。全世代参加型は、性別や年齢、運動経験を問わず全員が楽しめる設計を意味しています。
そして業務時間内開催は、参加者のプライベートを尊重する姿勢の表れとも言えるでしょう。
これらの条件を備えたイベントは、参加率や満足度が高まる傾向にあります。具体的なアクティビティについては、「盛り上がるレクリエーション20選|準備不要・道具なし・学校・会社・地域どこでも使える」もあわせてお読みください。
次の章で紹介する11社の事例も、多くが上記の3要素のいずれかを満たしている点が共通しています。
【企業事例11選】社内イベントの面白い事例を目的別に紹介
ここからは、実在する企業が実施している社内イベント事例を、目的別に11件紹介します。
各事例には公開情報のソースを明示していますので、より詳しく知りたい方は引用元もあわせてご覧ください。
チームビルディング・部署交流を目的とした事例

この章では、チームビルディング・部署交流を目的とした事例を紹介します。
株式会社ブルボン|本社ホールで75名が参加した「ARスポーツ体験イベント」

菓子メーカーとして知られる株式会社ブルボンは、本社ホールを会場に、社員75名が参加するARスポーツ「HADO」の体験イベントを実施しました。普段は会議や社内行事に使われているスペースが、最新テクノロジーを活用したアリーナへと姿を変えた形となります。
イベント後に実施したアンケートでは、満足度「4」以上が83.8%という高い評価を得ることに成功しました。参加者からは「性別や年齢を問わず一緒に楽しめる点が良かった」「新入社員研修や組合行事でも活用できそう」といった声が寄せられたとのことです。
世代や部署を超えた交流を促進しながら、楽しみながら体を動かす機会を提供できる点が、この事例の特徴と言えるでしょう。
引用元:株式会社ブルボン社内にてHADOイベントを実施|HADO公式
なお、スポーツを取り入れたチームビルディング手法については、「体験型チームビルディングアクティビティ50選|社内イベントで組織の関係性を変える選び方と実践方法」でも詳しく紹介しています。
NTTデータ関西|約300名規模の部署横断チームビルディング

NTTデータ関西では、約300名規模の社員が参加する社内イベントを開催し、部署を越えたチームビルディングとコミュニケーション活性化を実現しました。大規模ながら参加者全員が当事者として楽しめる設計にできた点に特徴があります。
具体的な実施内容や運営体制の詳細については、別記事で詳しく解説していますので、そちらもあわせてご覧ください。
引用元:約300名規模の社内イベントで実現した、部署を越えたチームビルディングとコミュニケーション活性化|HADO公式
なお、100名規模を超える社内イベントの企画ポイントについては、「大人数の社内イベントにおすすめ!100名以上で楽しめるイベント10選と成功のポイント」で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。
日本たばこ産業(JT)|IKUSA ARENAでの「戦国運動会」
たばこ事業を中核にグローバル展開を進めるJT(日本たばこ産業)は、2024年11月、イベント施設「IKUSA ARENA」を会場に、チャンバラ合戦や謎解きなど9種目で構成された「戦国運動会」を実施しています。「部署内のチーム間の関係性をもう一歩踏み込んだものにしたい」という課題感が、企画の出発点だったそうです。
イベント後のアンケートでは、「楽しい一日になりましたか?」という質問への5段階評価で平均4.95という極めて高いスコアを獲得しました。また「他チームのメンバーのことをよく知れましたか?」という問いに対しても平均4.68を記録しており、当初掲げていたチーム横断の交流という目的を数字で達成できた事例と言えます。
引用元:【開催事例】「戦国運動会」日本たばこ産業株式会社様|IKUSA.JP
日清食品ホールディングス|「無人島サバイバル研修」で骨太の管理職育成
日清食品ホールディングスは、新任管理職を対象に、瀬戸内海の無人島で2泊3日のサバイバル研修を実施しています。この研修は2003年から継続しており、現在では外国籍の管理職も参加するグローバル人材育成の場としても機能しているのが特徴です。
参加者に支給されるのは、チキンラーメン3袋や水、釣り道具、ビニールシートといった最低限の物資のみです。限られた資源で寝床の確保や食糧調達、火起こしに取り組むことを通じて、「一人で生き抜く力」を養う狙いがあります。
過酷な状況下でチームの結束力が強固になるだけでなく、創業以来の「食足りて世は平らか」という価値観を再確認する機会にもなっているとのことです。
引用元:日清食品、外国籍社員も無人島サバイバル研修|日本経済新聞
なお、ブルボンやNTTデータ関西の事例で活用されているARスポーツ「HADO」は、法人向けのイベントサービスとしてもご利用いただけます。ヘッドセットとアームセンサーを装着して行うチーム対抗のスポーツのため、運動経験や年齢、性別に関係なく全員が主役として楽しめる点が特徴です。
本社ホールや会議室など、普段使いのスペースを短時間でアリーナ化できるため、会場手配の手間も最小限に抑えられます。
>>ARスポーツHADOの法人向けイベント利用について詳しくはこちら
コミュニケーション活性化を目的とした事例

ここでは、コミュニケーション活性化を目的とした事例をご紹介します。
Sansan株式会社|他部署飲み会補助制度「Know Me」
名刺管理サービスを展開するSansan株式会社は、社内コミュニケーションを活性化する制度として「Know Me」を運用しています。他部署の過去に飲んだことがないメンバー3人で会食する場合に、会社から1人あたり3,000円が補助される仕組みです。
「飲み(Nomi)」と「Know Me(私を知って)」を掛け合わせたネーミングからも、同社のカルチャーが伝わります。この制度は、年間1,419回の利用実績を記録するほど社員に浸透しており、「Know Meしましょう」という言葉が社内の共通言語になっているそうです。
部門の垣根を越えた相互理解の機会を、制度として仕組み化した好例と言えるでしょう。単発のイベントではなく継続的な仕組みとして設計している点も、他社が参考にしやすいポイントです。
引用元:Sansan株式会社、ユニークな社内制度を初公開|Sansan株式会社
クックパッド株式会社|オフィスで開催する「流しそうめんランチ」
クックパッド株式会社では、2015年頃から毎年夏に「流しそうめんランチ」を実施しています。本社のキッチン&ラウンジで、竹を組んだ本格的な流しそうめんを社員が楽しむ恒例行事です。
当初は「そうめんフェス」と呼ばれる小規模なイベントから始まり、現在では全社的なイベントへと発展したそうです。特徴的なのは、有志のスタッフが調理や配膳、会場のセッティングまでを分担して運営している点です。
参加者が受動的に楽しむだけでなく、準備段階からコミュニケーションが生まれる設計になっています。自社の事業領域である「食」と結びつけた企画のため、業務内容と地続きの体験になっている点も参考になるでしょう。
引用元:クックパッド恒例「流しそうめんランチ」を2019年夏も全力で楽しんだ話|クックパッド公式note
面白法人カヤック|全社員で行う「ぜんいん社長合宿」
Webサービスやゲームの企画開発を手がける面白法人カヤックは、年2回、全社員が参加する1泊2日の合宿「ぜんいん社長合宿」を開催しています。社員全員がカヤックの社長になったつもりで、当日出されるお題についてチームでブレストを行う取り組みです。
最終的にはチームごとにプレゼンを行い、優勝したチームには次回のサイコロ給でサイコロの目が2倍になる権利などが与えられるそうです。全社員が経営者目線で会社の課題に向き合う場として機能しており、カヤックのカルチャーの根幹を支える行事の1つに位置づけられています。
単なる親睦イベントではなく、組織の意思決定や文化醸成に直結する合宿として設計されている点が興味深いところです。
引用元:制度・行事|面白法人カヤック
エンゲージメント向上・企業文化浸透を目的とした事例

ここからは、エンゲージメント向上・企業文化浸透を目的とした事例を紹介します。
株式会社オリエンタルランド|キャストのための「サンクスデー」
東京ディズニーリゾートを運営する株式会社オリエンタルランドは、1992年から「サンクスデー」を継続して開催しています。閉園後のパークを貸し切り、役員や社員がキャストとなって、準社員・出演者をゲストとしてもてなす、年に一度の特別なイベントです。
2025年2月に実施した回では、約2万人のキャストが参加したとのことです。役員・社員からキャストへ日頃の感謝を伝える場であると同時に、キャスト自身がゲスト目線でパークを体験することで、「初心にかえる」機会としても機能しています。
30年以上継続している点からも、従業員満足度(ES)活動として確実に成果を上げていることがうかがえます。
引用元:東京ディズニーリゾートで働く準社員(アルバイト)・出演者に日頃の感謝を伝える「サンクスデー」を開催|株式会社オリエンタルランド
株式会社サイバーエージェント|技術者表彰「CA BASE AWARD」
株式会社サイバーエージェントは、毎年12月に技術者による技術者のための表彰式「CA BASE AWARD」を開催しています。現場のエンジニアやクリエイターからの推薦によってノミネート者が決定し、各管轄から選ばれた審査員による審議を経て受賞者が決まる仕組みです。
この取り組みの特徴は、現場のエンジニア主導で運営されている点にあります。企画、撮影スタジオ、CG制作、撮影カメラマン、演出などをすべて社内のグループ企業が協力して作り上げており、「活躍した仲間を讃える」という同社のカルチャーを体現するイベントになっています。
社員一人ひとりに光を当てる「褒めの文化」の象徴的な施策の1つです。
株式会社メルカリ|全社定例「All Hands」
株式会社メルカリでは、全社員が集まる定例会議「All Hands」を継続的に開催しています。メルカリJP全体の「JP All Hands」や、エンジニア組織全体の「Engineering All Hands」など、組織単位ごとに月1回程度のペースで運営されている取り組みです。
All Handsは、経営層がビジョンや戦略を直接伝え、社員と対話する場として機能しています。エンジニア組織では約半数が外国籍メンバーで構成されているため、日本語と英語の両方でプレゼンが行われ、通訳スライドや言語切り替えスライドも用意されているそうです。
グローバルかつリモート前提の組織で、ミッションとカルチャーを浸透させる仕組みとして参考になる事例と言えます。
引用元:メルカリのエンジニア全員が集まるEngineering All Hands(定例会議)の立ち上げと改善|メルカリエンジニアリング
ナレッジ共有・成長を目的とした事例

ここからは、ナレッジ共有・成長を目的とした事例のご紹介です。
株式会社リクルート|全社ナレッジ共有イベント「FORUM(旧TOPGUN AWARD)」
株式会社リクルートは、ベストプラクティスを全社で共有するイベント「FORUM」を毎年開催しています。2008年に営業職を対象とした「TOP GUN AWARD」としてスタートし、2015年からエンジニア・経営スタッフ・事業開発を含む4部門制の「FORUM」へと拡大しました。
約3万人の従業員のなかから、毎年各部門10組程度が選出される狭き門です。登壇者には案件あたり200万円の賞金が贈呈され、ホールに集まった1500名以上の従業員の前でプレゼンを行います。
会場に入りきれなかった社員のためにライブビューイングも行われるほどの大規模イベントです。単なる表彰式ではなく、「どんなナレッジをどのように生み出したのか」をストーリー仕立てでプレゼンする形式になっているため、参加者は自分の仕事に応用できる知見を持ち帰ることができます。
引用元:
配属関係なくスキルアップ!リクルートのナレッジ共有イベント『FORUM』|株式会社リクルート
アイデアを創発し讃え合う 人材マネジメントの取り組み|リクルートホールディングス
成功事例から学ぶ社内イベントを成功させる5つのポイント

11社の事例を振り返ると、成功している社内イベントにはいくつかの共通点が見えてきます。
ここでは、自社での企画にすぐ活かせる5つのポイントを整理します。
①目的を明確化して事前に参加者へ共有する
社内イベントを成功させるうえで最も重要なのは、「何のために実施するのか」という目的を明確化し、事前に参加者へ共有することです。目的が曖昧なまま開催してしまうと、参加者は「ただの飲み会なら行かなくていいか」と受け取ってしまう可能性があります。
前述のJT(日本たばこ産業)は、「部署内のチーム間の関係性をもう一歩踏み込んだものにする」という明確な課題意識を起点にイベントを企画しました。その結果、チーム間交流に関するアンケート項目で平均4.68という高評価を獲得しています。
目的を言語化してからコンテンツを選ぶという順序が、成功への第一歩になると言えるでしょう。
②世代・性別・役職を問わず楽しめる企画を選ぶ
社内イベントで最も避けたいのは、一部の社員だけが盛り上がる「内輪ノリ」の状態です。特定の世代や役職者だけが楽しい内容では、それ以外の参加者に疎外感を与えてしまいます。
ブルボンのARスポーツ体験イベントでは、参加者から「性別や年齢を問わず一緒に楽しめる点が良かった」という声が寄せられ、満足度83.8%という結果につながりました。運動神経や年齢、性別に関係なく全員が主役になれる設計が、高い満足度を生んだ要因です。
企画を決める際には、「全社員がフラットに楽しめるか」を常に確認することが大切です。
③「強制参加」の空気を排除する設計にする
参加者のプライベートや多様な働き方を尊重する姿勢は、現代の社内イベントに欠かせない要素です。業務時間外や休日の拘束を強いる設計では、参加者からの不満が蓄積してしまいます。
たとえばメルカリの「All Hands」は、業務時間内に開催される全社定例として、参加者に過度な負担をかけない設計になっています。また録画映像も配信されているため、リアルタイムで参加できない社員もあとからキャッチアップが可能です。
Sansanの「Know Me」も強制参加ではなく、行きたいメンバー同士で自主的に利用する制度として設計されており、結果として年間1,419回という高い利用実績につながっています。参加を「個人の選択」に委ねる姿勢が、かえって自発的な参加を促すと考えられます。
④参加者が主役になる「体験型」を設計する
観客として眺めるイベントよりも、参加者自身が手足を動かす体験型のイベントのほうが、記憶に残りやすく満足度も高まります。
たとえばクックパッドの流しそうめんランチでは、有志のスタッフが調理や配膳を分担することで、参加者が準備段階から関われる設計になっています。また、オリエンタルランドのサンクスデーも、閉園後のパークをキャスト自身がゲストとして体験する構成になっており、参加者が主役として立つ場を用意している点が共通項です。
「誰かが企画したものを受け取る」のではなく、「参加者自身が作り手になる」仕掛けが、イベントを特別なものに変えていきます。
⑤事後アンケートで効果を定量化し、次回につなげる
イベントは開催して終わりではなく、効果を測定して次回に活かすサイクルまで含めて設計する必要があります。数値で結果を残すことで、社内での次回開催の稟議や予算確保もしやすくなります。
たとえばブルボンは満足度「4」以上が83.8%というアンケート結果を公開し、JTも5段階評価で平均4.95という具体的な数値を残しています。これらの定量データがあることで、「このイベントは成功した」という客観的な判断が可能になるのです。
アンケート項目を設計する際には、総合満足度だけでなく、当初掲げていた目的(チーム交流、学び、感謝など)に直結する設問を盛り込むことをおすすめします。
まとめ|事例は「真似る」より「目的から逆算」しよう
11社の事例を振り返ると、成功している社内イベントには「目的から逆算して、自社に合う形に落とし込む」という共通点が見えてきます。オリエンタルランドの「サンクスデー」はディズニーリゾートというパークがあってこそ成立する企画であり、日清食品の「無人島研修」も同社の創業理念と深く結びついています。
そのまま自社で同じことを実施しても、同じ成果は得られないでしょう。大切なのは、「自社は何を目的に社内イベントを実施するのか」「どのような成果を数字で示したいのか」を定めたうえで、目的に合う形式を選ぶという順序です。
本記事で紹介した4つの目的(チームビルディング、エンゲージメント向上、コミュニケーション活性化、ナレッジ共有)のうち、自社が最も課題を感じている領域はどこかが定まれば、自社に合う事例が見えてくるはずです。具体的なチームビルディング手法を比較検討したい方は、「チームビルディングゲーム30選|短時間・室内でできる研修向け企画を目的別に紹介」もあわせてご覧ください。
「目的は見えてきたけれど、自社に合う企画をゼロから考えるのは難しい」と感じる担当者の方には、全世代が主役として参加できるARスポーツ「HADO」の活用も1つの選択肢になります。本記事で紹介したブルボンの事例のように、普段使いの会議スペースを短時間でアリーナへと変えられるため、会場の制約を受けにくい点が特徴です。
>>ARスポーツHADOの法人向けイベント利用について詳しくはこちら
また、イベントを単発で終わらせず、参加者同士の深い相互理解につなげたい場合には、「HAZUM」という選択肢もあります。交流を促す進行設計や懇親の時間まで一体で組み立てられるため、「楽しかっただけで終わってしまった」という失敗を避けたい担当者の方におすすめです。
